「能登の鮮魚はとてもうまかったよ。山陰とは比べものにならないくらいだ」――。
この秋、石川県・能登半島での災害復旧工事を終えて帰郷した鳥取市内の建設会社社長は、そう言って笑った。しかし、その裏にある過酷な現実を聞けば、到底笑って済ませられる話ではない。いま、鳥取県内の建設業界は、私たちが想像する以上に深く追い詰められている。
近年、鳥取県東部では公共事業が激減している。とりわけ地域のインフラを支えてきた中堅クラスの土木業者(B〜Cクラス)の苦境は深刻で、現場からは「悲鳴」「苦悶」「絶望」ともいえる声が相次いでいる。地元に仕事がない以上、生き残るためには外へ出るしかない。そんな切羽詰まった状況のなか、鳥取市内の建設業者4〜5社が集まり、遠く離れた能登半島の復旧工事を下請けとして請け負う決断をした。
鳥取から能登の被災地までは、片道約500キロ、車で8時間もの長旅だ。
現地の建設業界は、1社あたり約2億円規模の手持ち工事を抱えるほどの復旧需要がある一方、深刻な人手不足に喘いでいる。令和8年(2026年)3月末工期の工事が、夏を過ぎても完了していないケースすら珍しくないという。まさに「猫の手も借りたい」状況の被災地に、仕事に飢えた鳥取の業者が助っ人として入った形だ。
しかし、現地での生活と作業は想像を絶するものだった。
まず直面したのは「宿」の問題だ。被災地周辺に営業している宿泊施設は皆無に等しく、近郊を探し回ってようやく確保できた拠点は、現場まで片道90分もかかる遠隔地だった。距離にして、ちょうど鳥取から米子まで通うのと同じ感覚だ。毎日往復3時間をかけて現場へ向かうだけでも、体力は大きく削られる。
さらに鳥取の業者を困惑させたのが、現地の「働き方」のギャップだった。
石川県内の建設業者も資材業者も、週休二日制を厳格に運用しており、土日は完全に現場が止まる。「1日でも早くインフラを復旧させなければ」という使命感と、「遠くまで来たからには少しでも作業を進めたい」という焦りから、金曜日のうちに資材をかき集めて土日も稼働しようと試みたが、役所も関連業者も動かないため思うように仕事が進まない。被災地ならではの事情と、働き方改革の狭間で、大きな葛藤を抱えることになった。
こうして「ひと夏の過酷な遠征」を乗り切り、彼らは無事に鳥取へ戻ってきた。だが、問題の根は何ひとつ解決していない。
かつて優良工事の表彰を受けたこともある誇り高きベテラン技術者たちが、地元で力を発揮する場を失い、片道500キロ離れた地で心身をすり減らしている。このままでは、地域の安全・安心を守る技術そのものを失いかねない。南北線をはじめとする県内インフラ整備の早期発注など、地元の建設業が地元で生き残れる手立てが、いま切実に求められている。